認定セルフアセッサー

認定セルフアセッサーとは

経営品質協議会は、経営革新を進めるプロセスを推進・支援していく役割を担う人を「セルフアセッサー」と位置づけ、育成支援をしております。現在、「アセスメントコース」修了者を対象に、手続きを行って頂いた方を、「認定セルフアセッサー」として登録しております。
アセスメントコースは、これまでのべ210,000名が受講、そのうち15,000名にご登録をいただきました。現在では、約3000名が登録し、「日本経営品質賞」審査員、「JHQCクオリティクラス認証」評価員、などでご活躍を頂いております。

資格更新・再取得制度のポイント

1. 「自己学習」による資格更新・再取得
 (自己学習教材)
 ・アセスメント基準書 ・動画視聴
2. 自己学習教材のWEB配信
 お手持ちのノートPC、タブレット端末、スマートフォンでいつでもどこでも繰り返し学習可能
3. 資格更新・再取得費用
 2年間 15,000円(税別)

経営品質協議会のアセスメントコースはなぜいいの?

  • アセスメントコース特徴
    1

    組織を俯瞰して評価・改善ができるようになる

    認定セルフアッサーの資格取得者を増やすことで、顧客価値経営に向けた組織マネジメントの現状・今後を俯瞰して評価でき、 改善速度を加速させることができます。

    組織診断と改善に役立つツールのご紹介
  • アセスメントコース特徴
    2

    キャリアアップに活用できる

    認定セルフアッサーの資格を身に着けることにより、自身の組織をマネジメントするスキルが向上いたします。そのため、キャリアアップとしてご活用いただくことができます。

  • アセスメントコース特徴
    3

    活躍の場が広がる

    認定セルフアセッサーの資格を取得しスキルを磨くことにより、事業者評価や企業指導などで活躍の場を拡充することができます。また、実践活動を継続することで、審査員やコンサルタントという新たな道が開けます。

経営品質協議会のアセスメントコースの内容

  • 01

    組織の状態を「見える化」できるアセスメントを学ぶ

    経営品質協議会のアセスメントは「マネジメントの状態(成熟度)」を明らかにして、その活動の広がりやつながりを視点に、強みと改善を提案しております。そのアセスメントの基本を学びます。

  • 02

    オリジナルのフレームワークを活用したスキルを学ぶ

    組織の活動は複雑で多岐にわたります。その内容を、基本的な考え方とフレームワークを活用して、組織の在り方、リーダーシップや戦略の実践、働き方改革による従業員満足や人の育成、顧客の価値創造と顧客の満足、そして活動と成果のつながりを整理し、一段高い組織の状態になるための提案をします。その見方を身に着けてもらうのがアセスメントコースです。

経営品質協議会のアセスメントコースの特徴

  • 01

    把握するスキルが6日間で習得できる

    一つひとつの中身を深く習得するには、専門書を読んだり、ビジネススクール等の長期の研修を受けたり、組織実践の知見を積み上げていくことも必要です。部分の深堀も大事ですが、全体はどうつながっているのか、全体はどんな状態なのか、という視点なしに、組織の変革や革新にはつながりません。こうした組織全体の状態を、あり方・戦略と活動、活動同士、活動と成果のつながり、という見方を6日間3コースで習得できます。

  • 02

    高い評価と幅広い業界で受講されている

    1994年の開講以来、のべ21万人が受講し1.5万人が3コースを修了している評判の高いコースです。また、中小企業経営者から大手企業幹部クラスまで、製造業からサービス業は医療・福祉までと、多種多様で幅広い方々にご受講頂いております。

  • 03

    認定証が取得できる

    全コース修了者にはアセスメントの見方を取得した証として「セルフアセッサー」として認定しています。現在でも3000名の方が取得維持されており、組織内外で活躍中です。本コースは、日本の主要都市で同じプログラムが開催中です。

認定セルフアセッサー取得者へのアンケート結果

  • Q.資格を取得した結果どの程度組織に貢献していると思いますか?

    セルフアセッサー取得貢献度

    アセッサーを取得した方の声として
    80%以上の方が
    「組織に貢献している」
    と回答されています。

  • Q.セルフアセッサーの知見をどのように役立てていますか?

    セルフアセッサー取得貢献度
    この知見は、
    • 中期経営計画策定
    • マネジメント力向上
    • 組織の改善革新を進める
    • 個人の仕事の改革
    などに活かされています。