日本生産性本部では、新型コロナウイルス感染の拡大をきっかけに、組織で働く人の意識に及ぼす影響の継続調査として、「働く人の意識調査」を実施してきました。
コロナ禍の長期化により、日々の暮らしや働き方、組織の業務内容や運営形態が見直され、その影響は人々の意識・価値観にまで及ぼうとしています。
当本部では、この調査を通じてテレワーク普及状況、年末年始の過ごし方、感染不安と勤め先への信頼感、不要不急の外出自粛など、多くの点で年代や性別、勤め先によって大きな差があることを確認しました。さらには、企業内での人材育成など、既に日本型雇用慣行が崩壊の危機に瀕している状況が明らかになりました。
今回は全ての調査結果を取りまとめた当本部の研究員より、この１年および最新の調査結果までの働く人の意識変容と、コロナ禍が産業界に及ぼす変革についても解説いたします。