日本生産性本部では、1997年より、全上場企業を対象に「日本的雇用・人事の変容に関する調査」（旧「日本的人事制度の変容に関する調査」）を実施しております。
日本企業の人事制度は、2000年代以降急速に変貌を遂げており、役割・職務給や目標管理制度、コンピテンシー評価など成果主義を強める方向で改革されてきています。
しかし、その一方で日本の労働生産性は先進国中最下位となっており、人事制度改革が生産性向上やイノベーション創出に必ずしも寄与できていない状況にあります。
労働時間改革や同一労働同一賃金などの動きも踏まえて、これからの日本企業の人事制度の展望を探ります。